本学医科学センターの石山すみれ 助教（筆頭著者）と河野 豊 教授による、小・中学生の頭痛に関する研究成果が、国際学術誌「Scientific Reports」に掲載されました。本研究は、茨城県立医療大学および筑波大学の研究者などが連携し、阿見町との連携事業として、町教育委員会の協力のもとで行われました。
雑誌名：Scientific Reports
掲載論文：Headache prevalence and impact among school-aged children in a Japanese town: the AMI-GRAINES study.
掲載URL：https://www.nature.com/articles/s41598-025-30859-9 (DOI：10.1038/s41598-025-30859-9)
概要
- 子どもの頭痛は学校生活や社会生活など多大な影響を及ぼすことが知られており、慢性化の予防には早期に適切な介入が必要です。
- 日本において、子どもたちがどれほど頭痛を感じ、学校生活に影響が出ているのか、またそれらを誰に相談しているのか、など調査はまだ少ないのが現状です。
- そこで私たちは、阿見町公立小中学の児童生徒を対象に、頭痛の有病率や相談状況等を調査しました。
研究から見えてきたこと
- 936名（回答率24.9%）のうち、低学年（小学1~3年生）の29.1%、高学年（小学4~中学3年生）の37.6%で頭痛があると回答しました。
- 頭痛があると回答した児童生徒のうち、頭痛で学校を休んだ経験があると回答したのは低学年27.4%、高学年53.9%でした。
- 頭痛があると回答した児童生徒のうち、医療機関を受診したことがあると回答したのは低学年23.0%、高学年33.5%でした。
- 月の頭痛日数が多い児童生徒では、学校生活に及ぼす影響が高いことが示唆されました。
頭痛で学校を休んだ経験があるにも関わらず、医療機関を受診した割合が少ないという結果は、市販の鎮痛剤で対応していることや、頭痛という病気の疾患啓発がまだ足りないことを示しています。
今後も、子どもたちの頭痛の早期介入や、子どもたち自身が自分の頭痛を正しく知るための取り組みを継続していきたいと考えております。
本論文のタイトル「the AMI-GRAINES study」には、阿見町から頭痛（MIGRAINE）のタネ（GRAINES）をなくす、という思いが込められています。
本研究にご協力いただいた阿見町公立小・中学校の児童生徒の皆様、保護者の皆様、教職員の皆様
阿見町教育委員会の先生方に感謝申し上げます。
※本プロジェクトはPfizer公募型医学教育プロジェクト助成を受けて行われました。